安心して導入いただくために、
製品性能評価を実施しました

検証1基本恒温性能および空調電気容量基準値の確認検証

基本恒温性能および空調電気容量基準値の確認検証

【概要】

AERO-CUBEの基本的な壁構造「防炎シート2重」構造で際にブースを作製し、内部を恒温に保持しながら外温度の変動実験を実施。
空調容量計算書の提供に必要な、内外気温度差とブースサイズによって変動する、壁面積あたりの熱交換容量(kw/m2)の基準値を確認検証した。

【共通条件】

ブース構造
防炎塩化ビニルシート2重(間空気層40mm)
外気温
40℃(ガスファンヒーターで制御)
空調設定
3.6kw冷房20℃設定自動運転
検出方法
白金測温抵抗体式高精度温度計
実験図

空調設備電気容量基準値を算出

3.6kw ÷ 推定m2 = 0.0□□kw/m2

※外内気20℃差を維持するために必要な1㎡あたりの最低電気容量

結果:ブースの恒温性能の有効性を確認し、空調設備の電気容量計算の基準係数を取得

検証2シート枚数の違いと恒温性能の相関性検証

シート枚数の違いと恒温性能の相関性検証

【概要】

AERO-CUBEで提案しているシートの枚数の条件に合わせ1m角のブースを1重、2重、3重で製作。
それぞれ内部に小型ヒーターとサーキュレーターを設置して内部温度を上昇させた後、ヒーターのみ電源をOFFにして内部温度の降下(外部への放熱)を観察した。

【略図(3重)】

【略図(3重)】

■同一温度差からの熱降下グラフ

【共通条件】

ブース構造
防炎塩化ビニルシート1m×1m×1m 1or2or3重(空気層20mm)
外気温
23℃(一般空調制御)
内部温度
出力が一定な小型ヒーターON→OFF ※サーキュレータで撹拌
検出方法
サーミスタ式温度ロガーで1回/10s記録
同一温度差からの熱降下グラフ

【熱交換効率の係数算出】

シート枚数3条件での熱交換効率を簡易的に算出した。

シート枚数 A-B点時間 放出容量 容量比
1重 270秒 33.19W 2.74
2重 740秒 12.11W 1
3重 1470秒 6.10W 0.41

個々で算出した容量比を2重を基準とした空調電気容量計算書に反映することとした。

結果:シート枚数と熱交換効率の相関関係を確認し、空調電気容量計算に応用可能な係数を取得

               

検証3一般空調&独自運転法による恒温性能検証  ※運転法詳細は納入者のみ公開

一般用空調設備による恒温制御運転の実用性検証

【概要】

                           

一般居住用空調の冷暖自動運転では春夏季における±2℃恒温条件達成は難しいためトレサ独自に運転方法考案。実際のAWRO-CUBEで典型的な春秋の外気条件下でその有用性を検証した。

【略図】

【略図】

■24時間恒温制御温度グラフ

【共通条件】

実験ブース
防炎塩化ビニルシート2重 W4m×D7m×H3.5m
外気温
17.5~23.5℃(秋季無制御室内)
内部温度
ねらい20℃
内部設備
三次元測定機 無可動発熱なし状態
空調設備
ダイキンEシリーズ3.6Kw2台
検出時間
AM4時~24時間
検出方法
サーミスタ式温度ロガーで1回/1min記録
実施回数
各空調設備の運転モードと設定温度を変更しながら5回の検証を実施
24時間恒温制御温度グラフ

【室内温度結果】

最高温度
20.90℃(ねらい+0.9)
最低温度
18.83℃(ねらい-0.17)
中心温度
20.37℃
中心誤差
+0.37℃
最高-最低幅
1.07℃

                   結果:独自の運転方法によって一般空調で±1℃(保証±2℃)の恒温制御が可能であると確認

検証4結露対策機構の有用性検証

結露対策機構の有用性検証

【概要】

天井開放型ブースで、夏季の開放時に内部温度と外気温の差から発生する設備への結露発生の問題に対し、解消案として前室遮断方式を考案したため、モデルブースを作成し、原理が適切に働くかを確認した。

【検証条件】

ブース
防炎塩化ビニルシート1重W1m×D2m×H1m
外気温
38℃(ヒーターで制御室内)
内部温度
ねらい20℃
内部設備
なし
空調設備
KOIZUMI ウィンドウエアコン
検出時間
18分間
検出方法
                               
サーミスタ式温度ロガーで1秒毎に記録
検査条件
全開放型と前室遮断式の2方式で実施

【略図】

【参照:湿り空気線図】

【参照:湿り空気線図】

結露対策機構なし(全開放型)実験

結露対策機構なし(全開放型)実験

トップオープン前面カーテン方式を模して以下の手順を行った。

  1. 全密閉状態とする
  2. 前面を開放し続けて天井をすべて開放する
  3. 天井と前面カーテンを戻し全密閉にする
結露対策機構なし(全開放型)実験グラフ

【結果】

ブース内の全域で外気温に近い温度まで上昇したことが観察され、結露が設備全体にわたって発生する可能性が示唆された。

                   

結露対策機構あり(前室遮断型)実験

結露対策機構あし(前室遮断型)実験

トップオープンドア式or逆シャッター式を模して以下の手順を行った。

  1. ブース内の間仕切りカーテン(壁)を閉じる
  2. ブース前面と間仕切りまでの天井を開放する
    (ワーク前室搬入想定)
  3. 前面を閉じる
  4. 間仕切りカーテンと残りの天井を開放する
  5. 天井を戻し全密閉する

耐結露タイプ

TP-B
ドア式
TP-C
逆シャッター
結露対策機構あし(前室遮断型)実験グラフ

【結果】

全開放に比べ明らかにブース内への外気流入が抑えられていることがわかった。
上センサー温度26.5℃を左記参照の「湿り空気線図」にプロットすると、主な分布域で結露の可能性のある「分布域A」はごく狭く抑えられた。

※26.5℃の空気は内外気混合気になるため実際の外気湿度より低くなるため、分布域Dでも結露は起こりにくいと想定される。

結果:ブース開放時の設備への結露は、前室遮断方式で回避が可能